大阪経済法科大学

大阪経済法科大学大学からのお知らせ　入試対策情報

※昨年度(2024年4月入学)情報を掲載中

日本史

2023年度入試の問題分析

問題数は、2023年度は2022年度と同様に大問3題・小問42問であった。設問は6択問題が1問（年代整序）、ほかはすべて4択問題で、形式は用語選択（19問）・用語選択組み合わせ（5問）・文章正誤（8問）・文章正誤組み合わせ（1問）・2文正誤（7問）・2文の用語選択組み合わせ（1問）・年代整序（1問）であった。なお、2022年度に出題された史料4択問題は出題されなかった。各大問の出題範囲と小問数は、I古代・中世（14問）、II近世（10問）、III近代・戦後（18問）であった。時代では近代が3割半ば、近世が2割半ば、中世が2割強、古代が1割強で、戦後が2022年度と同数の3問、原始は例年どおり出題されなかった。分野では、例年最も多く出題される政治が2023年度も3割後半で、次いで社会経済と外交がともに3割前後、文化は1問であった。各大問は、200～300字程度のリード文からなり、また設問中に史料を引用することがある。なお、2023年度は、史料読解問題が6問出題された。図版や地図、またグラフなどを使用した出題は2023年度も見られなかった。難易度については例年どおりと思われる。

2024年度入試対策・学習アドバイス

近代が要注意

大問の出題範囲と小問数の構成は、2022年度がI古代～近世（14問）、II近世・近代（10問）、III近代・戦後（18問）であり、上記の2023年度と比較すると、各大問における小問数の変化はないが、時代配分は少し異なる。そのため、例年どおり近代が最も多く出題されたもののやや減少し、一方で中世・近世からの出題が若干増加した。ただ、中世・近世の増加については、2024年度以降も傾向として定着するかは不明である。時代の下限は、2022年度が特需景気、2023年度は財閥解体であった。

標準的用語の習得と理解が肝要

用語を選択する問題では、標準的な用語が主に問われた。文章正誤に関する問題でも、2022年度は標準的な用語やその用語に関する基本知識で判断する問題が増加したが、この傾向は2023年度も踏襲された。この点から、受験生は日頃の学習において用語の暗記に終始することなく、用語の内容にも注意を払って学習してほしい。

史料問題対策は読解力の向上

史料問題は、2023年度も各大問で出題された。引用史料は、2022年度が8本に対し、2023年度は「蓄銭叙位令」「永仁の徳政令」「嘉吉の土一揆」「バテレン追放令」「海舶互市新例」「加藤高明の第一次世界大戦への参戦の意図」「国家総動員法」の7本であり、「加藤高明の第一次世界大戦への参戦の意図」以外は頻出史料であった。1本の史料に対して必ず1問が用意されていた。2023年度の史料問題の特徴のひとつに、史料の読解がある。まずは基本史料を時代背景にも気を配って学習する点と、過去問を使用した学習も効果的である点を指摘しておく。

過去問の研究が必須

大阪経済法科大学の入試問題は、多様な形式で構成されるが、その多くは過去の形式を踏襲している。また、問題数は2022年度と同様で大問3題・小問42問で構成されており、今後問題数に大きな変化はないと思われる。また、時代・分野についても近代・政治が多く出題される傾向は、今後も続くと思われる。史料対策を含め、まずは過去の入試問題で形式と傾向に触れておくことが肝要である。