日本赤十字看護大学奨学金制度
日本赤十字看護大学の主な奨学金制度、給費・特待・奨学生入試（スカラシップ入試）をまとめました。
主な奨学金制度
以下の内容は、株式会社旺文社の作成データです。
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- お問い合わせ先
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学務課（看護学部）、学事係（さいたま看護学部）
TEL 広尾キャンパス＝(03)3409-0875、大宮キャンパス＝(048)799-2747
※2023年度実施情報
| 奨学金名 |
給付
伊藤・有馬記念基金奨学金
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| 給付額 |
学生奨学金：年額20万円以内、学生外国留学奨励金：年額10万円以内 |
| 給付期間 |
当該年度のみ（再申請可） |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 申込時期および方法 |
６月中旬までに願書を学務課または学事係に申込む |
| 採用人員 |
各若干名 |
| 採用条件 |
経済的理由により修学困難な者 |
| 奨学金名 |
給付
大嶽康子記念奨学金
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| 給付額 |
年額20万円 |
| 給付期間 |
当該年度のみ（再申請可） |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 対象学年の制限 |
なし |
| 応募条件 |
経済的理由により修学困難な者 |
| 申込時期および方法 |
６月中旬までに学務課または学事係に申込む |
| 採用人員 |
５名（大学院を含む） |
| 奨学金名 |
給付
日本赤十字看護大学松下清子記念奨学金（海外研修・国際交流支援）
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| 給付額 |
年額20万円を上限とする |
| 給付期間 |
当該年度のみ（再申請可） |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 対象学年の制限 |
なし |
| 申込時期および方法 |
６月中旬までに学務課または学事係に申込む |
| 採用人員 |
若干名 |
| 採用条件 |
(1)当該年度に渡航する者で、目的および計画が明確であり効果が期待される者。(2)本学および学外団体主催の各種海外研修プログラム、海外ボランティア、インターンシップ、セミナー参加などの海外活動に参加する者 |
| 奨学金名 |
貸与
日本赤十字看護大学同窓会奨学金
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| 貸与額 |
年額50万円 |
| 貸与回数 |
在学中１回限り |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 対象学年の制限 |
なし |
| 応募条件 |
本学学生 |
| 申込時期および方法 |
５月上旬。学務課または学事係に申込む |
| 採用人員 |
10名 |
| 返還の方法 |
規定の修学期間を終了した翌月から起算して３年以内に、一括、月賦、半年賦、年賦のいずれかで返還 |
| 奨学金名 |
給付
日本赤十字看護大学保護者会奨学金
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| 給付額 |
保護者会奨学金：年額20万円以内。海外留学奨学金：年額５万円以内 |
| 給付期間 |
当該年度のみ |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 対象学年の制限 |
なし |
| 応募条件 |
保護者会奨学金：(1)経済的理由のため、修学が困難な者。(2)健康で修学に十分耐えうる者。海外留学奨学金：(1)本学が主催する海外留学・研修への参加を希望する者。(2)健康で海外留学・研修に十分耐えうる者 |
| 申込時期および方法 |
８月上旬までに学務課または学事係に申込む |
| 採用人員 |
保護者会奨学金・海外留学奨学金：各若干名 |
| 奨学金名 |
貸与
日本赤十字社奨学生制度
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| 貸与額 |
年額120万円、72万円、60万円等、各赤十字病院によって異なる |
| 貸与期間 |
１～４か年 |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 対象学年の制限 |
１～４年生（各病院によって異なる） |
| 応募条件 |
卒業後、貸与された支部・病院に勤務を希望する者 |
| 申込時期および方法 |
５月中旬までに学務課または学事係に申込む |
| 採用人員 |
各病院によって異なる |
| 返還の方法 |
卒業後、貸与期間以内に返還。条件によって返還免除の制度がある（各病院によって異なる） |
| 奨学金名 |
免除
特待生B
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| 免除額 |
年額60万円 |
| 免除期間 |
当該年度限り |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 対象学年の制限 |
２～４年生 |
| 採用人員 |
看護学部：各学年５名、さいたま看護学部：各学年３名 |
| 採用条件 |
前年度の学業成績のうち履修した必修・選択科目の成績がすべてB以上で、かつ再履修科目がない者のうち、必修科目の評点(点数)の平均点が上位の者 |
| 選考方法 |
学内選考による |
| 奨学金名 |
免除
大規模災害被災学生奨学費
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| 免除額 |
半期授業料全額 |
| 免除回数 |
同一事由につき在学中１回限り |
| 他制度併用の可・不可 |
可 |
| 対象学年の制限 |
なし |
| 応募条件 |
当該年度の申請日まで（新入生の場合入学年度前３年間）に学費負担者が災害救助法適用地域において被災し、家計が急変したため経済的支援が必要と認められる者。詳細はホームページ等を参照のこと |
| 申込時期および方法 |
学務課または学事係に問合せ |
