※前年度情報を掲載中
政治・経済
2022年度入試の問題分析
成蹊大学では、A方式（3教科型学部個別入試）の経済学部と法学部で政治・経済が選択できる。いずれの学部でも試験時間は60分、出題形式はすべてマークシート方式である。小問数は両学部ともに50問であった（大問数は3題）。いずれも共通テストと比べるとやや分量が多い（共通テストは60分で30～33問）が、選択肢は比較的短いものが多く、単純な用語選択問題も含まれているので、解答時間が足りなくなることはあまりないと思われる。
出題内容としては、法学部は約3分の2が政治分野、経済学部は約3分の2が経済分野からの出題となっていた。両学部とも、例年、年代または時系列を問う設問が複数題出題されている。全体の多くを占めているのは教科書レベルの知識があれば解答できる設問であり、総じて基礎的・標準的な事項について十分に理解している受験生であれば、問題なく合格点を取れるであろう。
2023年度入試対策・学習アドバイス
基礎事項を確実に理解しよう
やや難しい設問が出題されることがないわけではないが、大半の設問は教科書レベルのものであるので、まずは用語集や資料集なども参照しつつ教科書を精読し、その内容を確実に理解しよう。またその理解を確認するためには、センター試験および共通テストの過去問を徹底的に研究することも重要である。成蹊大学の入試はマークシート方式の設問だけなので、共通テスト対策がそのまま私立大学対策となる。私立大学受験生はともすると一問一答型の用語暗記に終始してしまいがちだが、一つひとつの事象の意味や背景、影響などを立体的に理解することが大切である。共通テスト本番で少なくとも8割を取れる力をつけておきたい。そのためには、漫然と解いて答え合わせをするのではなく、解説を熟読しつつ、すべての選択肢のポイントを確実に理解するようめざすこと。こうした地道な作業を重ねれば、合格はぐっと近づくであろう。
実戦力をつけるために
近年のセンター試験および共通テストでも同様の傾向があるが、成蹊大学では出来事の年代や順序が問われることが多い。もちろんすべての事象の年代を暗記する必要はないが、大きな転換点となる出来事については、年代まで確実に覚えておきたい（例えば自民党の結党、キューバ危機、マルタ会談、55年体制の終焉、第一次石油危機、プラザ合意、リーマン・ショックなど）。そのうえで、一つひとつの出来事を学ぶ際に、それがなぜ起こったのか、またどういった影響をもたらしたのか、というように因果関係のなかで捉える習慣をつけておけば、順序を問う設問にはおのずと対応できるようになっていくだろう。
時事問題対策については、過剰に意識する必要はない。まずは基礎を固めることが最優先である。ただ、せめて毎日10分間は新聞に目を通す習慣をつけておきたい。そのほか、過去問演習も重視してもらいたい。過去に出題されたものはもう出ないと勘違いしている受験生がいるが、手を変え品を変え類題は繰り返し出題されるので、過去に出題された事項を確実にものにしておくことは非常に重要である。
