中央大学

法律家は、人権感覚や国際的素養を基礎に、社会問題を「自分の頭で」考えられるようにならなければ通用しません。さらに、憲法・民法・刑法などの法律科目だけでなく、歴史・哲学などの幅広い教養、コミュニケーション能力としての語学などを身につけることも重要です。法律学科では、教養・語学などの科目のほか、基本科目、コース科目、演習・講読科目などによってカリキュラムが構成され、通常の講義以外にも、1年次から設けられている少人数のゼミ、実務法曹による講義、インターンシップなど、進路に応じた勉強ができる多様なカリキュラムを用意しています。なお、課外では法職講座・公認会計士講座などが開講されています。更に法曹コースに「一貫教育コース」を設置します。学部での成績など必要な基準を満たした場合には3年間で学部を卒業し、入試に合格した法科大学院の既修者コースに進学することができます。

この学科のコンセプトは、法律と経済の2つの分野を深く理解し、地球規模で活動・活躍する、国際社会に認められるリーダーを養成することにあります。国際社会において企業活動から生じる様々な法律問題を中心に、多彩な専門教育科目を通じて法律や経済の知識を学びます。同時に現代の国内・国際社会における企業の役割もしっかりと学修できます。その特色を生かすため、少人数教育に徹しています。カリキュラムでは、多彩な専門教育科目を通じて、法律の知識を学ぶことと、現代の国内・国際社会のなかでの企業の役割を知ることとを、有機的に結びつけて学修できます。

政治とは社会の多様な利害や価値を調整・統合することです。身近なところに政治があり、そこに公共空間が生まれます。歴史や思想に学びながら、市民社会、ガバナンス、グローバリゼーション、ジェンダーなどの現代的課題に応えることが政治学の目的であり、このような新しい潮流に即した科目を配置していることが特徴です。選択必修科目には現代政治理論、行政学、国際政治学を、そして、公共政策、地域創造、国際政治、メディア政治のなかからメインとなる1コースを選択します。社会調査論で調査の方法を学んだり、実務家との接触が可能なインターンシップを履修することも可能です。

経済学科には、経済総合クラスターとヒューマンエコノミークラスターが設置されています。「基礎マクロ経済学」、「基礎ミクロ経済学」で基礎理論を理解しながら「統計学」などを学ぶことで、様々な経済活動や社会現象を理論的かつ実証的に分析する方法を修得。こうした基礎科目で培った分析方法をもとに、「財政学」や「経済政策論」といった応用系の科目を学んでいくことで、経済問題に対して自分なりに分析できる力を育んでいきます。

経済情報システム学科には、企業経済クラスターと経済情報クラスターが設置されています。経済活動の変遷とその背景、経済活動を支える生産、流通、情報システムを体系的に学習し、現代の経済的諸問題に対応できる能力や、公認会計士などをめざす上で必要な知識を身につけます。産業・企業、空間・地域、情報システム・ITの各分野に視座を置き、「産業構造論」や「経営学」、「統計学」、情報処理関連科目などを広く学びます。

国際経済学科には、貿易・国際金融クラスターと経済開発クラスターが設置されています。日本と諸外国の間の経済問題を総合的に学ぶのがこの学科。国際経済問題の解決策を見つけるための基盤として、「基礎マクロ経済学」や「基礎ミクロ経済学」、「統計学」、情報処理関連科目などを学び、コンピュータを用いて実証的な分析方法を修得します。その上で、「国際経済学」や「国際金融論」、「計量経済学」などを重点的に学ぶ構成になっています。

公共・環境経済学科には、公共クラスターと環境クラスターが設置されています。国や地方公共団体の行政サービスや、NPO・NGOなどの民間団体、国境を越えた多国間機構による安全、福祉、教育、国際貿易・通貨、平和構築、人道支援などの多種多様な活動を学修します。「基礎マクロ経済学」や「基礎ミクロ経済学」などの経済理論や「経済政策論」をベースに、「公共経済学」や「行政学」、「財政学」、「公共政策」、「国際公共政策」を基本科目に設けています。

近年の企業を取り巻く環境の変化に迅速に対応するために、様々なレベルでの経営革新（イノベーション）を、いかに組織を維持・発展させるかというマネジメントの視点から理論的かつ実証的に研究します。さらに、企業における経営資源（ヒト、モノ、カネ、情報）を活用する面からも企業経営を分析していきます。広く専門知識を身につけることで、企業という組織を理解することが、本学科のねらいです。

会計学とは、企業の経済活動を記録することで業績を計算したり、それをどの場面でどう利用するのが適切かを考えたりする学問です。本学科では、会計学科目を入門科目から応用科目へと履修することで会計固有の理論や方法について体系的に学び、現代社会の企業を取り巻く環境の変化に対応した新たな研究領域も学んでいきます。また、会計学を実社会で生かすため、簿記、公認会計士、税理士などの資格取得のために必要な勉強も行います。

現代社会における流通やマーケティング、国際貿易の果たす役割の高まりを受け、消費者の価値観の多様化や企業のグローバル化、高度情報化社会の進展などの世の中の変化に対応すべく、2015年度にカリキュラムを一新。学生にとってより分かりやすく魅力ある科目体系を構築しました。流通・マーケティング国際貿易の2本柱をメインに理論と実践を学び、卒業後も社会生活や企業活動の中で必要となる問題解決力を修得します。

金融の役割がますます増している影響を受け、金融機関や企業の財務部で働く人々には、高い専門知識が求められるようになりました。本学科では、金融経済の制度や理論などに関する専門的な知識と企業の金融・財務活動や金融機関の業務・経営活動の解明、それに関連する実際的な応用能力の養成に重点をおいた教育に力を入れており、金融分野における優秀な人材を社会に送り出すことをめざしています。また新しいカリキュラムの下で「キャッシュレス決済」や「中小企業の金融」など最新のトピックスについても学ぶことができます。

数学の様々な分野を基礎から学び、数学研究とは何かを理解します。また、理論的な思考力を養うだけでなく、様々な研究開発分野で活躍できる基礎能力も身につけます。

力学、電磁気学、統計物理学、量子力学などの基本法則を学び、自然観・物理的洞察力を身につけます。天体観測衛星からの情報を解析するコンピュータシステム、原子や分子の並び方を見るX線回折装置など設備が充実。外部の研究機関との共同研究も盛んです。

人々の生活を支える施設の計画、デザインとともに、生活空間をマネジメントできる力を養成。自然や材料の性質を学び、生活空間のデザインに生かす「環境クリエーターコース」と、人間・社会の意思決定のしくみや支援する手法を学び、都市のプランニングに生かす「都市プランナーコース」を設置。

精密機械技術の研究には、ミクロな挙動を解明するための科学、計測する技術などといった個々の技術の精密化だけでなく、それらを横断的に統合するためのシステム化技術が重要。精密さの追求を通じ、システム全体を把握することのできるグローバルな視野を養います。

演習と実験を基盤に実社会で対応できる能力の修得をめざします。エネルギーとしての電気、電子材料とそれらで構成される集積回路、電磁気現象を利用した電波・光技術、情報伝送・処理に不可欠な信号伝送技術やコンピュータ関連技術を、自分の興味に沿って学びます。

多様化する化学技術に対応できる基礎知識と、物質科学・生命科学など他分野にまで踏み込める十分な応用力を身につけ、常に時代を先取りできる人材を育成します。

近年の情報通信技術の発達により、経営上の評価や意思決定にデータが活用される場面が増えています。データサイエンスに関する理論の習得と問題解決型学習を通じ、ビジネスやマネジメント領域における中心的人材の輩出を目指します。

これからの地球的諸問題を実際的に解決していく21世紀型の広領域理工学である、情報工学を修得します。基礎情報技術などのスキルはもちろん、情報工学を駆使し、社会を変革し得る斬新な発想力を養います。

生命科学の基礎から最新知識までの幅広い教育を実施するとともに、国際的に評価される研究活動を展開。これらを通して高度専門職業人を養成するとともに、社会的問題解決に生命科学の観点から貢献できる社会人を養成します。

自然と調和した地域・都市環境の創出、資源循環や再生可能エネルギー、人の思考や行動を計測・解析するためのセンシングやデータ処理、健康科学などの技術や理論を分野横断的に学び、豊かな専門基礎知識と総合力、実践力を養います。

豊かな文化に接し、価値を見極める目を養い、現代・未来を見据える力を身につけることを目標としています。少人数の演習科目とゼミを柱とした指導を行います。

イギリス文学、アメリカ文学、英語学の基本領域から構成。実践的な英語力養成にも力を注いでおり、ネイティヴスピーカーが担当する多彩な科目など、着実に能力を伸ばせるカリキュラムとなっています。

ドイツ語圏の文学、思想、美術、歴史など多彩な分野が学べます。それぞれの分野の専門家が、方法論などの基礎から近年の研究動向までを視野に、丁寧に指導します。

文学、言語学、映画、絵画や音楽に至るまで、フランスを研究・考察します。特にフランス語検定試験にも力を入れており、毎年200名を超える学生が受験しています。

中国と日本の関係において、両国の懸け橋となる人材を育成します。中国語の運用能力、中国の文化、歴史、思想についての幅広い知識と教養を身につけていきます。

日本に関する歴史の研究を通して、現在および未来の日本、さらには国際社会の方向性も見通す力を身につけます。古文書や考古資料などを多用した実証主義に基づく教育を通じて、社会に出て役に立つ情報収集力や分析力が養われます。

多様性に満ちあふれたアジアで展開した悠久の歴史が、東洋史学の研究対象です。アジアの歴史・文化・社会について理解を深めることは、現在の世界情勢を考えるうえで、欠かすことができません。

ドイツ、フランス、イギリスの歴史はもとより、古代メソポタミア史から現代アメリカ史まであらゆる地域と時代の歴史を学習。歴史に関する多様な見方があることを学び、自分自身の歴史観を見出します。

古今東西の思想を身につけ、物事を根本的に考える習慣や、論理的な思考力を培うことによって、主体的な人格と柔軟な思想の形成をめざします。代表的な哲学者の著作の読解を通して先人の思想を理解し、そこから自分の思索力を養っていきます。

現代社会の問題を実証的に把握し、解決のための政策形成に必要なセンスと情報処理能力を備えた人材育成を目標としています。フィールドワークやゼミナールにも力を注いでいきます。

情報化社会に伴って発生した社会問題や、これに関する調査研究の手法などを学びます。「情報コミュニケーションコース」と「図書館情報学（記録情報学）コース」の2コースを設置しています。

学校教育の問題をはじめ、子どもから大人、高齢者に至る生涯教育や学習文化活動のあり方を学び、教育についての幅広い視野や考え方を獲得することをめざします。

人の心理をどう理解するのかという理論性と、その理論の正しさや現実の人間の心理状況を事実によって証明する実証性の両方を、高いレベルで研究できるだけの力量を養成します。

政治、法律、経済に関する科目を多く設置し、社会科学の視点から諸問題に多面的にアプローチします。同時に国際政策文化学科設置の科目を履修することで、背後にある文化と向き合い、様々な価値観を踏まえたうえでの解決策を提案できる能力を身につけます。

宗教学、比較文化研究、地域研究、国際交流論など、文化理解に関する科目を多く設置。あわせて政策科学科の科目を履修することで、背後にある文化を政策に反映させ、多様な価値が共生する社会の実現をめざす人材を育成します。

ビジネスとエコノミクスの幅広い知識に加え、高度な英語運用能力と国際的ビジネス感覚を身に付けた、グローバルビジネスリーダーを育成します。

「情報の仕組み」「情報の法学」「グローバル教養」を体系的に学び、グローバル社会における情報分野の諸課題を解決するための力を養います。